NPO法人日本臨床口腔病理学会は6月14日、6月の「歯と口腔の健康づくり普及月間」にちなんで口腔疾患の早期発見・撲滅に取り組むことを発表した。
近年、親子連れを対象とした歯の健康を考えるイベントが各地で多く開催されている。しかし同学会では、大人たちにも真剣に「口腔衛生の大切さ」を学ぶ機会にしてほしいと、意識を高める啓発活動を行っていきたいとのこと。
そのために、これまで連携補助や支援を行ってきた口腔粘膜の悪性腫瘍の正確な病理診断における取り組みを、今後さらに拡充していく。
また、口腔疾患で悩んでいる人は「歯と口腔の健康づくり普及月間」をきっかけに近くの歯科医院を受診してほしいと訴えている。
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口からのどまでの間の空間を指す口腔では、虫歯や歯周病などさまざまな疾患が発生する。
そのため定期的な歯科受診や自己でのオーラルケアが大切となってくるが、中でも近年増えているのが悪性腫瘍である口腔がんの罹患者である。
口腔がんは早期のうちに発見できれば、5年生存率は90％を超すがんであり、会話や食事に要する機能もほとんど障がいを受けることはない。しかし、ステージが進むと5年生存率は約50％まで低下し、手術で舌やあごの骨を切除しなければならず、食事や会話が不自由となる。
NPO法人日本臨床口腔病理学会は口腔がん罹患者の約6割は60歳代以上であることから、高齢化が進む日本社会においては決して看過できないがんとし、今後は一般市民を対象により積極的に助言・支援・協力を行い、さまざまな啓発活動を通して口腔の健康を伝えていきたいと意欲的である。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
NPO法人日本臨床口腔病理学会プレスリリース
https://www.dreamnews.jp/press/0000196259/
